ヘッドマッサージの時に忘れがちな「声掛け」について

声掛けがもたらす効果

まず、「声掛け」は施術のテクニックや知識以上に、お客様との信頼関係を築く大切な手段だと考えます。

声掛けの役割を具体的に整理すると、次のような心理的な効果があると考えられています。

1. 安心感の提供

施術中に「力加減は大丈夫ですか？」や「何か気になることがあればお知らせください」と声をかけることで、お客様は「見守られている」「自分の感覚を尊重されている」と感じます。

これにより、リラックスしやすい環境が生まれます。

2. お客様の自己表現の促進

力加減の確認・不快な痛みの有無の確認は、お客様が自分の感覚や希望を言葉にしやすくなり、

より満足のいく施術に繋がる可能性があります。お客様によって「丁度いい(気持ちいい)」と感じるポイントは違うものと心得ておきましょう。

3. 信頼感の構築

声掛けを通じてコミュニケーションを取り、お客様が「気にかけてもらえている」と感じることで、セラピストへの信頼感が高まります。

声掛けを忘れがちな理由とその対策

ヘッドマッサージ資格講座を受講後、資格取得を目指して練習中の方や、施術経験が浅いセラピストには、声掛けを忘れがちです。

その理由は、次のような点にあると考えられます。

1. 手技や手順への集中

施術の手順や、手技の完成度に意識が集中しすぎてしまい、声掛けが後回しになる傾向があります。

2. 「声掛け」を施術工程の一部と捉えている

声掛けを「マニュアルに書かれた義務」として考えると、無意識に見落としてしまうこともあるようです。

【対策】声掛けを「習慣」にする

声掛けを自然なコミュニケーションの一環として習慣化することが大切です。

「気になったら声をかける」という柔軟な姿勢で、タイミングにとらわれずお客様の状態に寄り添いましょう。

力加減はお客様に合わせるもの

施術中の「力加減の確認」は、ヘッドセラピストにとって欠かせないスキルです。

「適度な圧」を決めるのはセラピストではなく、あくまでお客様です。

適切な力加減を知るためには、声掛けによる確認が必要不可欠。これを怠ると、お客様に不快感を与えてしまう可能性があります。

「気持ちいい」と感じてもらうためにも、必ず声をかけながら進めてください。

まだサロンでの施術経験のないスクール卒業生においても、練習の段階でクセづけておくことが大切です。

資格試験における声掛けの重要性

資格試験でも、声掛けができていない場合は大きな減点対象となるので注意が必要です。

どんなに手技のクオリティーが高くても、声掛けを忘れると「お客様への気配りが不足している」と見なされてしまいます。

これはプロのヘッドセラピストとしての姿勢に直結するといえます。

声掛けができているかどうかは、技術だけでなく「お客様への思いやり」が問われる部分であることを忘れないようにしましょう。

声掛けを実践して、リピーターを増やそう

声掛けは施術後のリピート率にも関係します。

お客様は技術だけでなく、「自分の感覚を尊重してくれたか」「信頼してリラックスできたか」を重視している方もすくなくありません。

声掛けを通じて築いた信頼感は、お客様に好印象を与え、また来店したいと思わせる大きな要因となる可能性があります。

講師としてのエピソード

私自身、ヘッドマッサージ資格試験の際に「お客様が寝ている場面では声掛けを省略していい」と指摘を受けたことがあります。

この経験を通じて、なぜ「声掛け」がヘッドマッサージの手順の冒頭にあるのか「声掛け」のタイミングや重要性を深く理解することができました。

※詳しい理由はヘッドマッサージ資格講座でお伝えしています。

今では、こうした経験をもとに、生徒の皆さんに声掛けの重要性をしつこいくらいお伝えしています。

それほどまでに、声掛けはプロとしての基本であり、お客様のことを考えていることを示す大切な要素です。

まとめ

ヘッドマッサージの施術中の「声掛け」は、単なる確認作業ではありません。

それは、お客様の安心感や信頼感を育むためのコミュニケーション手段であり、セラピストとしての心遣いを表すものだと考えています。

声掛けを忘れず実践し、お客様の心に寄り添えるヘッドセラピストを一緒に目指していきましょう。

次回のコラムでも、皆さんの学びや実践に役立つ情報をお届けします。それではまたお会いしましょう！

《参考リンク》

日本訪問マッサージ協会｜心に寄り添う声かけの秘訣

このメルマガは2021年9月23日に配信しました。

更新日2024年12月24日

※本内容は一般的な情報と執筆者による経験をもとに作成しており、医療的アドバイスを提供するものではありません。健康に関する具体的なご相談については、専門の医療機関にご相談ください。また経済的な安定や増収増益、所得の増加を保証をする内容ではありません。