脳過労（脳疲労）は、日本に迫る危機の一つ

ヘッドマッサージ資格講座、名古屋代表の藤井です。

時間が経つのは早いもので、2022年1月も終わろうとしています。

まだまだ気の抜けない日々が続きますが、心と体のケアを大切にしていきましょう。

今回はヘッドマッサージ（ドライヘッドスパ）のお客様に多い脳疲労について「脳疲労は日本に迫る危機の一つ」と題してお伝えします。

現代はデジタル機器が身近になり、スマートフォンやパソコンを長時間使用することで、脳が疲れやすくなるといわれています。

皆さんもお馴染みかと思いますが、TV番組の世界一受けたい授業の話です。

2021年版「日本に迫る9つの危機スペシャル」の第9位に「脳過労」がランクインされたのが記憶に残っております。

まさにデジタル社会による「デジタル脳過労」です。

私もそうです。スクールでは脳疲労やVDT症候群のことをお伝えしている立場ですが、ついついスマホ見てしまう「デジタル脳疲労」の一人(//∇//)

資格講座でもお話している脳疲労（脳過労）は、暗にデジタル社会といった問題ではなく、私たちの健康を害する可能性がある現代社会の大きな課題の一つです。

私自身も、脳や目の休める重要性を実感しています。

ヘッドマッサージ1級講座にて「脳疲労の予防・解消法」をお伝えしているように、脳が疲れやすい現代社会では、意識的にリラックスする時間を持つことが大切です。

当スクールのヘッドマッサージでは、体の流れを整える施術から入り、整体ヘッドマッサージで脳の血流をアップ、脳の休息で睡眠の質の向上、そしてセロトニン活性で心の安定、自律神経の調整を促す施術方法を採用しています。

他にも頭蓋骨の筋膜を緩めるなど様々なテクニックはありますが、定期的に取り入れることで、日々のストレスケアにつながる可能性があります。

また、脳のリラックスを促す施術の一つとして、当スクールでは「脳内血流促進法（ポンピング法）」を取り入れています。

興味のある方は、詳しい情報をご覧ください。

 　↓↓↓

脳内血流促進法（ポンピング法）｜ヘッドマッサージのやり方

「日本に迫る9つの課題」の中で、「肌の老化」も取り上げられていました。

肌の健康には、睡眠やストレスケアが関係していると考えられています。

リラックスする時間を確保し、良質な睡眠をとることが、健やかな肌の維持に役立つといわれています。

当スクールでは、リラックスや体調の改善を目的とした自律神経を整える施術として、ヘッドマッサージと腸セラピーの組み合わせも提案しています。

腸のコンディションを整えることは、ストレスケアの一環としても注目されています。

TVで放送された日本に迫る9つの危機スペシャル」の危機対策なかでも「腸活」が挙げられていましたので、サロンメニューとしてもヘッドマッサージ（ドライヘッドスパ）と腸セラピーはおすすめです。

「脳腸相関」と呼ばれる考え方では、脳と腸が相互に影響を与え合うことが示唆されています。

ヘッドマッサージと腸セラピーを組み合わせることで、心身のリラックスをサポートする施術としてご活用いただければと思います。

脳疲労について、お客様に説明するのが難しいと感じることもあるかもしれません。

「脳過労・脳疲労を上手に、わかりやすく伝えたい」

そのようなときは、以下のような方法を活用するのもおすすめです。

書籍や資料を活用

→ 科学的な情報をもとに、わかりやすく説明する

動画を使って解説

→ 視覚的に伝えることで理解しやすくする

完璧に説明しようとせず、身近なツールを活用しながら、少しずつ学んでいくことが大切です。

知識や情報を差し上げることもサロンサービスの一つです。

上手に伝える方法を取り入れていきましょう。

今回は、ヘッドマッサージ資格講座の卒業生ならお馴染みの「脳過労（脳疲労）」を題材に解説していきました。

現代社会では、脳や体の疲れをため込みやすい環境が増えています。

そのため、意識的にリラックスする時間を持ち、ストレスを上手にケアすることが大切です。

ヘッドマッサージは、心地よい刺激でリラックスをサポートする施術の一つです。

脳過労でお困りの方が増える中、ヘッドマッサージ（ドライヘッドスパ）専門店の数も増えました。

日々の習慣に取り入れることで、より健やかな毎日を過ごすための一助になれば幸いです。

これからも、ヘッドライフを通じて、皆さまに有益な情報をお届けしていきます。

このメルマガは2022年1月21日に配信しました。

更新日：2025年3月14日

※このページの内容は、一般的な情報とサイト関係者による経験をもとに作成しており、医療的アドバイスを提供するものではありません。健康に関する具体的なご相談については、専門の医療機関にご相談ください。また経済的な安定や増収増益、所得の増加を保証をする内容ではありません。